DEFENDER-X
不審者事前検知ソリューション

カメラ画像を解析し、不審者を事前に検知

DEFENDER-Xの特徴

犯罪を未然に防止

記録のみの監視カメラシステムとは異なり、不審者を事前検知・発報し、追跡や救援要請が可能

データベース登録不要

照合データベースの登録不要で不審者を検知。過去の映像からも検知可能

多様な導入用途

内外部の犯罪防止の強化、接客レベルの向上や薬物による被害防止等、早期解決及び抑止力効果も得られる

原理

多数の人体実験データを基に人物を解析

10万人以上を対象とした実験で得た200パターンを超すデータを基に、頭の振動回数と大きさを色で可視化し、感情パターンから人物の精神状態を分析。
主に攻撃性や緊張度、ストレスのレベルが高い人物を不審者として検知し発報します。

システム基本構成

必要スペック

カメラ

使用可能カメラIPカメラ
接続方法ONVIF Profile S
接続形式H.264 / MJPEG
解像度VGA(640×480)以上
フレーム数25fps以上

PC

OSWindows10 / Windows11 64bit
CPUIntel I7第10世代以降 6コア12スレッド以上
RAM8Gb以上
ストレージSSD型500Gb以上
DVDドライブDVD-RW規格を扱えるもの
USBポート空き2つ
※USB2.0規格以上が利用可能なもの
ネットワーク100Mb/s以上のLANポート

運用環境

システム

解析所要時間

2〜5秒
※5秒以上で信頼性が向上

検知時の出力情報

画面上で不審者レベルに達すると検知。
赤いフレーム表示とともに検知時の画像をキャプチャ保存、ビープ音にて不審者検知を発報します。
※検知対象者のデータはVGA画面上で100×200ピクセル以上の取得が望ましい
※照度は人物の表面で400〜600Lxが必要

前提条件

  • 犯罪行為に及ぶ潜在的可能性の高い不審者を事前に検知するが、検知後の犯罪発生の絶対性を保証するものではありません
  • 施設入場時点では犯行動機の無かった人物が、システムが監視していないエリアでの衝動的な犯罪行為は検知の対象外です
  • カメラに振動が伝わらないように固定されていること、また映像にブレが無い状態が必要です

不審者事前検知の紹介映像

実績

ソチオリンピックでの検証結果

警備状況

パビリオン数17箇所(262ゲート)
監視カメラ設置台数262台(1台/ゲート)
システム設置台数131セット(カメラ2台/1)

検査状況

来場者数270万人(ピーク時:12万人/1日)
ゲート1箇所の通過人数1200人/日
ゲート1箇所の検知人数5人~15人/日

警備結果

不審者検知人数:約2,620人/日

検知された人物のうち92%が入場拒否という結果
(薬物・酒類・火薬類その他の持込禁止:72%、異常行動:8%、その他チケット無しなど:20%)

解析判定エラー:検知人数の8%が入場許可(誤って検知したと思われる人数)
期間中に犯罪行為が無かった為、犯罪者の取り逃がしは0%

導入事例

  • 伊勢志摩サミット(会場周辺セキュリティーゲート)
  • ラグビー天覧試合(会場入場ゲート)

その他、銀行・レジャー施設・駅・ショッピングセンター・工場など日本国内及び19カ国、多様な業界にて稼働中

Mental-Checker
精神自動判定システム

現時点のあなたの精神判定ソフト

Mental-Checkerとは

1分間の動画撮影で人の感情を「見える化」するシステム。
非接触での動画解析により精神状態を測定するソフトウェア。
システム上に取り込まれた映像から微細な振動を抽出・分析し10の感情パラメータについて数値や図、グラフで可視化する。

測定結果出力情報

  • 10の評価要素からの判定結果表/チャート
  • 感情分布チャート
  • 微振動周波数のヒストグラム

など

原理

DEFENDER-Xの原理を生かした人物解析

10万人以上の実験データを基に開発された感情パターンに
被験者の頭の振動回数/大きさを照合。
10の感情パラメータを数値化し被験者の精神状態を把握。

導入先での事例

CASE1:法律相談事務所

職員のメンタルヘルスケア対策として活用

定期測定の際、「ストレス」の値が正常範囲より高い職員がいたため原因を調べたところ、業務内容が他より重く、知らず知らずのうちに心労となっていたことが判明。
業務内容を見直して再測定したところ、「ストレス」の値は正常範囲内に収まった

CASE2:IT企業

従業員のメンタルヘルスケア対策人事のツールとして活用

とある部門内に、測定結果グラフの形状が正常とは明らかに異なる人物が2名おり人事がヒアリングしたところ、上司と部下の関係が上手くいっておらず、部下は退職を検討していたことが判明。
測定結果とヒアリングを基に効率的なリロケーションを行い、退職を防ぐことができた

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